【本部会長方針】

具体的に明確に肯定的に『目標』を持つ
～どんな条件からでもイエスから始める～

   単純なことを複雑に考える必要はない。いたずらにコストを増やすだけで徒労に終わる場合があります。どんな条件からでもイエスから始めることが、危機を乗り超える最大の経営のコツであり、自分らしい価値観に戻る時です。

   日創研各地経営研究会の会長並びに事務局長におかれては、「入会トライアル（愛媛モデル）」への取り組みに心より感謝申し上げます。多くのご苦労が伴いながら、挑んでいただいたことは、まさに「可能思考教育（価値観教育）」をご受講された効果が、如実に顕れてきます。
   また、ビジネス SAに関しても、各地経営研究会にはトライアル入会者の参加のお願いなど、ご負担をおかけしました。

   可能思考教育・メソッド受講のちょっとしたきっかけで、今や業界ナンバーワンになっている会社や、5年間赤字と瀕死の状態が続き、友人に誘われて日創研の可能思考教育を受講、TTコース受講から大きな転機となり、今やグローバル企業に発展している企業もあります。
   このような方々の共通項は、モノの見方や考え方に起因しますが、『どんな条件からでもイエスから始める』という、いずれも発展的思考の展開力が高いのです。

   一社は南大阪経営研究会会員のSTGの佐藤 輝明 社長です。佐藤 輝明社長は、ある本屋さんで『理念経営のすすめ』を手に取り、業績アップ戦路ワンポイントセミナー（二日間）を早々にご受講され、その足で大阪から金沢SAにご参加されたのです。現在は、タイ・マレーシア・中国・日本と大きく飛躍され、最悪の経営環境を甘んじて受け入れ、上場会社にしました。佐藤 輝明社長も具体的に明確に肯定的に『目標』を持って、『どんな条件からでもイエスから始める』思考習慣で、グローバル企業にされているのです。
   「強く願望を持つ」・「ビジョンを描く」・「具体的に明確に肯定的に『目標』を持つ」その体現者なのです。
   我々も同じようにまずはこういう時代だからこそ、具体的に明確に肯定的に『目標』を持つべきなのです。

   二社目は、愛知経営研究会会員の水谷工業の京極 盛社長です。京極 盛社長は、必ず残存者利益の話をされます。ある経営研究会の会員企業が、赤字や黒字を行ったり来たりしていましたが、前期1億3千万円もの営業利益を計上し、今期も順調です。理由はライバル企業が同じマーケットからいずれも消えたためです。

   普段から勉強しない。企業努力しない。継続しない。人の育成をしない会社は、今後益々市場から消えていくのです。本人が『どんな条件からでもイエスから始める』思考習慣をもたず、『何とかなるだろう思考』の企業は、今や破綻を止めようがない時代になっているのです。

   『どんな条件からでもイエスから始める』思考習慣は、危機を乗り超える最大の経営のコツであり、日創研経営研究会は、健全な価値観に戻る時です。

   基本は、『具体的に明確に肯定的に『目標』を持って、どんな条件からでもイエス から始める』思考習慣があれば、どのような環境からも復活していくのです。

   可能思考に欠ける人たちの共通は、生き方や経営感覚の前提条件に縛られています。つまり『うちの会社は大丈夫』です。問題意識も生まれず、目の前のチャンスにも気づかず、自己成長にも無関心で在り、『無関心の連鎖』が起きるのです。

1. 社長の無関心が、
2. 経営幹部に連鎖し、
3. 次は社員に連鎖して、
4. お客様に対する無関心さとなり、
5. やがて無関心が蔓延した企業になっていくのです。

   中小企業を取り囲む環境は、決して良くはありません。しかし、増収増益をしている企業が多くあります。すでに、皆様に予告した通り、二極化が明確になりつつあるのです。最低賃金が各地方でも1,000円に近くなる可能性が高いものと思われます。その上に、材料高による粗利益の減少など、労働分配率が上がり、なかなか利益を出しにくい損益構造になりつつあります。

   ただ、各地経営研究会でも、業績が伸びている会員企業も多くあります。最高売上・最高の経常利益を出しているのです。ある経営研究会メンバーは、コロナでのパンデミックの年に10 億円近い赤字を計上しました。しかし、『具体的に明確に肯定的に『目標』を持つ。どんな条件からでもイエスから始める』思考習慣のあったその企業は、いろいろなトライをして、直近の決算は最高益の記録、その前年度は創業以来二番目の最高益の記録を残しています。

   単純なことを複雑に考える人は、いたずらにコストを増やすだけです。『どんな条件からでもイエスから始める』思考習慣の、逆の思考習慣を身につけている可能性があります。

   つまり、パンデミックの間に

1. 「どれだけ顧客を守ったか」
2. 「どのような手を打ったか！」
3. 「明確な目標を持っているか」
4. 「常日頃からどのように幹部育成を行っていたか！」
5. 「新商品の開発を行っていたか！」など、コロナ感染問題で揺れる中、着実に次の準備をなさっておられたのです。

   良い情報もあります。世界的に経済成長は3%という指標が発表されました。もちろん「インフレ・デフレ」の問題を抱える国もあります。

   日本も全体的な経済状況を見つめると、我々中小企業は厳しい状況であることをご承知おきください。しかし、日創研経営研究会設立からもずっと言い続けてきたことを、再び本部会長方針として掲げさせていただきます。『具体的に明確に肯定的に『目標』を持って、どんな条件からでもイエスから始める』思考習慣を磨くことです。

   そして、『創業の原点に戻り内なる志』をリマインド学習して、『起死回生策』を生みだすのです。

【熊本経営研究会会長方針】

今こそ可能思考を発揮して
実践する一年にしよう！

日創研熊本経営研究会
第十代目会長　西田 啓吾

   大きく変わることが当たり前の世の中で、私たち経営者・経営幹部は自社や自分自身のあり方を常に省み、変化・進化し続けることが求められているように感じます。どんなに外部環境が激変しても、自社の価値を高め続けている企業は数多くあります。そのような企業の経営者・経営幹部に共通しているのは、可能思考能力の高さです。
   皆さんは社員さんに「可能思考とは何か？」と聞かれたときに、何と応えますか。私は、「自分自身の可能性を信じぬく力」だと伝えています。自分の可能性を信じぬける人は、自社の社員さんや自社の商品、そして自社が持っている可能性を信じぬくことが出来ます。可能性を信じ、具体的な実践に移し、たとえ失敗したとしてもそれを次の実践に活かす。その絶え間ない繰り返しの中で自社や自分自身が変化・進化していくのだと感じています。そしてそれが、自らの掲げた理念・使命の実現に繋がると信じています。

   私たち経営研究会の強みは、可能思考能力の高い会員の集まりだということです。そのような会員と共に学ぶからこそ、互いに良い刺激を与えあい、切磋琢磨しあい、共に栄える組織になるのです。熊本経営研究会で学んだから今の自社がある。あの仲間がいたから今の自分がある。一人でも多くの会員がそう思えるような会に少しでも近づけていきたい。それが、私が今年一年で実現したいことです。

   そのためにも、今年は昨年に引き続きトライアル制度を中心に据えて、可能思考能力の高い共に学ぶ仲間を増やす活動に注力していきます。それと同時に、既存の会員も可能思考研修の再受講を通じて、今一度自らの可能思考能力を磨く場を作っていきます。さらに、昨年は実施できなかった全国の共に学ぶ仲間からも良い刺激を得るために、レクチャラーを招いての例会を意識して実施していきます。そして、会員相互が互いに学ぶ仲間として切磋琢磨しあう組織にするために、リアルでの接点を今年よりも多く取れるような活動を推進していきます。
   これらの取り組みを、以下の4点にまとめて今年度の方針とします。

• 共に学ぶ仲間を増やすことで、会の活性化を図る
• 学びの原点に立ち返り、可能思考研修の再受講を促進することで、「共に学び共に栄える」の実現に近づく
• 会員同士の腹を割ったコミュニケーションができる会にして、経営について相談のできる仲間をつくる
• 全国の共に学ぶ仲間から大いに刺激をもらい、自社の発展に活かす

<具体的な方針>

方針１．共に学ぶ仲間を増やそう：トライアル制度による会員拡大

＜目的＞
トライアル制度を運用することによって、既存会員と新会員とが良い刺激を与えあう場を作る。また、共に仲間を増やすことで会の活性化を図り、今よりも地域経済の発展に寄与する会を目指す。さらに、自社の採用活動の強化に繋げる。

＜目標＞
6名の新入会員

• トライアル制度を上期（4-6月）・下期（9-11月）に1回ずつ運用する
• 理念と経営　経営者の会との連動をはかる
• 歴代会長の力を大いに活かす
• トライアル制度の運用を会員拡大プロジェクトチームで行う。プロジェクトチームリーダーを活性化委員会の委員長・副委員長が務め、メンバーには各委員会の副委員長、理念と経営　経営者の会の支部長に依頼する。

方針２．学びの原点に立ち返り、可能思考能力を磨き高めよう：可能思考研修の再受講推進

＜目的＞
可能思考能力をさらに高めることで、どのような時代でも乗り越えられる力を身につけるため

＜目標＞
SA,ビジネスSAの再受講者30名

＜具体策＞
会員の可能思考能力の向上を目的とし、SA（ビジネスSA）、SC、SGA の再受講費の100％を補助
※受講促進補助の総予算を100万円（予算との兼ね合いで変更）とし、受講者が多い場合は予算内で按分するため補助が減額される可能性も有り

方針３．仲間同士の腹を割ったコミュニケーションができる会にしよう：会員相互の関係性強化

＜目的＞
会員相互が経営について相談できる関係性をつくるため

＜目標＞
例会出席率６０％

• リアル中心（ハイブリッドも準備）の例会運営を継続
• 職場訪問型の委員会活動の推進
• 業界別情報交換会の推進

方針４．全国の共に学ぶ仲間から大いに刺激をもらおう：レクチャラーの活用と本部活動への参画

＜目的＞
経営に対する視野を広げ、全国の仲間から様々な刺激を得ることで、自社の発展に繋げる

＜目標＞
以下の全国の活動の参加目標数達成

• 本部レクチャラー・会員スピーカーの活用（年に３回）
• 本部三大大会（全国大会in姫路）30名、全国経営発表大会20名、特別研修5名
• 13の徳目朝礼大会（全国大会出場！）
• 3月、10月の本部主催勉強会への積極的な参加